Q1.主治医と相性がよくない場合は、セカンドオピニオンを受けたり、転院するのも有りですか？
A1.
主治医に相談しにくい、治療方針が合わないと感じた時には、セカンドオピニオンや転院も、当然ながら選択肢のひとつです。転院の際は、紹介状（診療情報提供書）があるとスムーズです。紹介状がない場合は、これまでの治療の流れを書き起こしておくとよいでしょう。
ただ、メンタル不調の治療法は、病状によって様々である上、治療にはある程度の時間が必要です。また、転院されたとしても、初診から治療方針が急転換することは稀です。ドクターショッピングを繰り返していると、治療に一貫性がなくなって却って遠回りしてしまうことも起こり得ます。
医師との信頼関係を築くには、疑問や不安はそのままにしないことが大切です。診察で聞きそびれてしまったことは、看護師やスタッフ、担当カウンセラーに相談するのも一案です。
Q2.派遣で働いています。休職した場合は、元の職場に復帰可能？
A2.
派遣社員の場合は、休職をもって派遣先との契約は一旦終了、となる場合が殆どです。復職の診断書は、登録している派遣企業に提出します。その後、元の派遣先に改めて復帰することもあれば、新しい派遣先を探す場合もあります。但し、派遣企業によっては、休職の制度がない会社もありますので、登録している企業の契約内容を確認しましょう。
Q3.小さな会社で産業医がいません。これまで休職者の前例もないため、会社も対応が分からないようです…。
A3.
従業員が50人未満で産業医がいない会社は、地域窓口（地域産業保健センター）が担当し、医師や保健師による面接指導、健康相談などを無償で提供しています。所属する医師が会社を訪問して、事業主に対して健康管理についてのアドバイスを行うこともあります。「職場の環境について相談したい」「メンタルヘルスについて知りたい」「休職の手続きについて会社との間に入って欲しい」など、困り事や悩みがある時には、ぜひ「地域窓口」、または各都道府県の「産業保健総合支援センター」に問い合わせてみて下さい。
Q4.休職中の収入減少が心配です。お金に困っていても家族に頼れない場合、どうしたらよいですか？
A4.
精神疾患に掛かる治療費の支援として、自立支援医療制度があります。各自治体から医療費2割を助成してもらうことで、公的医療保険と併せると、実質1割負担で治療が受けられる仕組みになっています。また、世帯所得に応じて1ヶ月あたりの自己負担上限額も設定されています。制度の対象となる費用は、診察や薬代などの医療費、訪問看護などのほか、医療機関が行っているデイケアなどが相当します。入院費や保険適用外の治療、カウンセリング、指定した医療機関以外での治療は対象外です。申請書類は、各自治体のホームページからもダウンロードできます。手続きに必要な書類は自治体によって異なりますので、申請窓口に確認しましょう。
また、通院が半年を超えると、精神障害者保健福祉手帳の申請が可能になります。手帳を取得されると、公共料金の割引や住民税などの控除、交通機関の運賃割引などの補助が受けられます。
Q5.休職中だからといって、家でダラダラしているのは罪悪感があります。かといって外出をするのも、遊んでいるようで気が引けます…。
A5.
「家でゆっくりして下さい」と言われてもそれが難しい、という声は少なくありません。ベッドに横になっていても、色々な考えが次々と浮かんできて落ち着かなかったり、あるいは、頭が真っ白になったような感覚のまま時間だけが過ぎてしまい、そんな自分に気付いて非常に焦ってしまったり…等々。こうした居心地の悪さ、休むことへの罪悪感も、メンタル不調のひとつの症状と考えられます。罪悪感や無力感を感じる時こそ、主治医に「このままで大丈夫でしょうか？」と確かめてみて下さい。メンタル不調の症状のひとつであると確認し、必ずよくなると見通しを示してもらって、自分の現在の状態を受け止めて把握していきます。これも一つの治療です。少しずつ病状が回復するにつれ、「今はダラダラしていても大丈夫なんだ」と受け止め、自己肯定できるようになっていくことでしょう。
Q6.休職し、通院期間が6か月を超えたら、障害者手帳を取得した方が良いのですか？
A6.
障害者手帳には、「身体障害者手帳」「療育手帳」「精神障害者保健福祉手帳」の3種類があります。この内、メンタル不調による休職で取得できるのは、「精神障害者福祉手帳」です。うつ病や双極性障害（躁うつ病）、発達障害などの疾病や障害が該当し、日常生活に制限がある人が対象となります。メンタル不調時の診断に多い「適応障害」では申請できません。障害者手帳を取得すると、税金の控除、公共料金の割引などの補助が受けられます。ただ実際のところ、休職が長期にわたる人でも取得する人は稀です。手帳を持つこと自体に抵抗感がある人も多いのかもしれません。復職の際に会社に障害者手帳の取得を開示する義務はなく、復職に影響することはありません。
Q7.障害者手帳を取得したら、障害者雇用での復職になるのではないですか？
A7.
メンタル不調で手帳を取得した方の多くは、復職や転職の際に障害者手帳の所持をオープンにしていません。障害者雇用に転じると、合理的配慮が受けやすい反面、給与は一般雇用よりも低くなります。手取り額が半減するような例もあります。
障害者雇用で働いている人は、障害と付き合っている期間が長く、多くの方は障害者年金を受給しています。障害者年金と障害者雇用という二階建ての収入体系になるように設計されているわけです。しかし、障害者年金は、初診かた1年6か月が経過しないと受給資格がありません。
特性に合った支援を受けながら働きたいという希望が強い場合は、年金受給の申請をしたのちに、障害者雇用での再就職を検討しましょう。
Q8.復職した後も、休職時に抱えていた職場の問題が改善していない場合は、どうしたら良いですか？
A8.
対応は「職場への要求が改善可能かどうか」によっても変わります。極端な例ですが、「高所恐怖症なので、オフィスが50階にあるのが怖い」と言われても、だからといって会社を移転させることはできません。このような変えられない問題については、自分の受け止め方（＝認知）を見直すか、産業医や人事を交え、現状でできる対策を考えてことになります。
一方、安心して働くために変える必要があることであれば、産業医が介入して、会社に意見をすることもあります。例えば、職務適性上、以前の業務にそのまま戻ることには危険が伴うようなケースです。どんなことをネックに感じているのか、復職前の面談でしっかり話し合い、納得できる着地点を見つけていきましょう。自分の要望や要求が適切なものなにか、客観的な判断を仰ぐために産業医に意見を求めるのも良いでしょう。
Q9.休職前に今年度分の有給休暇を使い切っています。復職後、もし休むことになれば、即退職になのですか？
A9.
有休消化、傷病休暇を経て休職発令という企業が多く、復職時には手持ちの有休がないというケースは少なくありません。また、前年度の出勤率によって有休の付与日数が決まるという企業も多く、復職後の1年間は有休が付与されないというケースもあります。こうなると、ちょっとした体調不良や家庭の事情などで休むにも欠勤扱いとなり、その分が給与から差し引かれることになります。1日でも欠勤をしたら即解雇となるわけではありませんが、欠勤が長引くと、安定した労務が提供できないと判断され、解雇される可能性はあります。有休の扱いについては、休職前に人事とよく相談しておきましょう。
Q10.復職後は、無理をしてでも自分から周囲とコミュニケーションをとるべきですか？
A10.
「会社は仕事をするところ、雑談なんて無駄」「おしゃべりが苦手なので、できれば余り構って欲しくない」という人もいることでしょう。一人でいることが苦にならない人にとっては、職場で孤立していること自体はストレスにならないようです。ただ、何かトラブルが起きた時や、周囲にサポートを求めたい時などに、普段から孤立傾向にある人は声を上げづらく、結果として“孤独”を深めてしまうというリスクがあります。「コミュニケーション」というと身構えてしまうかもしれませんが、会社の最寄駅までの道すがらんび、美味しいお店の情報交換をする…等といった日々のちょっとした会話があるだけでも、職場の空気は変わるものです。かたくならず、面倒がらず、ムダ話を楽しんでみましょう。
当院では、適応障害をはじめ、
うつ病、躁うつ病、睡眠障害(不眠症)、不安症、
心身症、自律神経失調症、強迫症、統合失調症、
大人の発達障害(ADHD、自閉スペクトラム症)、
月経前症候群(PMS)、月経前不快気分障害(PMDD)、
過敏性腸症候群(IBS)、ストレス関連障害など、
皆さまの抱えるこころのお悩みに対して、
心身両面からの治療とサポートを行っております。
監修者：
新宿ペリカンこころクリニック
院長 佐々木 裕人
資格等：精神保健指定医、精神科指導医・専門医
所属学会：日本精神神経学会
参考引用文献：『マンガで分かる休職サバイバル術』