「朝、どうしても起きることが出来なくて遅刻が続いている」、「会社に行こうとすると動悸が酷くなり、電車にも乗れない」……等々、こうした症状で、会社を欠勤せざるを得なくなった場合は、早急に休職を検討する必要があります。何故なら、無断欠勤が続くと、最悪の場合、解雇に繋がることもあるからです。
他にも、会社側から「これまでになかったようなミスが頻発していて、疲労が蓄積しているようだから医療機関を受診しなさい」「突然の欠勤や早退が多く、安定した労務が提供できていない。療養のために休職を」と受診や休職についての命令が出される場合があります。
メンタル疾病をはじめとした病気での休暇は、業務中・通勤中の労働災害とは区別され、「病気休暇」または「私傷病休暇」と呼ばれます。例え、職場の人間関係に起因する休職であっても、基本的には働く人の個人的な事情によるものと判断されることが殆どです。
メンタル疾病により休職をされる場合は、心療内科や心療内科を受診し、休職の診断書を作成してもらわなくてはなりません。変調を感じたら、早めに医療機関を受診しましょう。
診断書が出たら、直属の上司に提出するのが一般的です。ごく稀に、上司が診断書の受け取りを拒否したり、人事に回さずに懐で温めてしまったりすることがあるそうですが、これは絶対にNGとされる行為です。診断書は「公文書」に該当しますので、それを揉み消すなんて言語道断です。もし上司に、「これ（＝診断書）は見なかったことにする」などと言われたら、それは法に抵触する恐れがあることを伝えましょう。
会社には社員の健康と安全を守る「安全配慮義務」があり、従業員に自分の健康を自分で守る「自己保全義務」があります。診断書を受理した会社は、安全配慮義務に基づいて書類の検討プロセスに入ります。
多くの場合は、診断書に沿って休職の手続きを進めることになりますが、患者様の中には「勢いで診断書を貰ってきてしまったが、実はまだ家族にも上司にも何も相談していない」という方もいらっしゃいます。そうした場合においては、業務量の調整をしたり、まずは家族と休職について話し合う時間を設けたりして様子を見ることもあります。並行して薬物療法（投薬治療）やカウンセリングなどを受けることで、休職を回避できた、という例も少なくありません。そのため、診断書の絶対性は尊重しながら、会社でもその妥当性を吟味する必要があるわけです。
産業医のいる職場であれば、本人との面談などから診断の妥当性を確認すると、「意見書」とともに診断書を会社に提出します。診断書は製品保証書のおうなもので、意見書は保証書を補足する説明書、と考えるとイメージしやすいかもしれません。会社が診断書と意見書の2点セットを精査し、休職を認める判断を下せば、いよいよ休職が発令されます。
働きながら治療をする場合のポイントは？
もしも、医師や会社が「就労可能」と判断した場合には、働きながら治療をし、回復を目指す選択肢も考えられます。しかし、ギリギリ就労は可能だとしても、普段通りの状態の自分ではないことを肝に銘じておかなければなりません。
メンタル不調がある時には、自律神経の乱れから身体的な不調も出やすくなります。頭痛や肩こり、腹痛などの症状が現れることもよくあります。疲れを感じたら、無理は禁物です。残業しなくてもよいように業務量を調整してもらったり、負担の大きいプロジェクトからは一旦外れてサポート役に回らせてもらったり等、上司や同僚とよく相談をしながら働き方を工夫しましょう。
そして、働き方以上に大切なのは「休み方」です。
まずはしっかりと眠ること。布団に入ったら5分～15分程度で眠りにつくのが、本来の睡眠の姿です。よって、中々寝付けない、眠りが浅い、途中で起きてしまうといった問題がある時には、睡眠の質の改善から始める必要があります。私たちは、睡眠によって脳をメンテナンスし、心身の疲労を回復させています。しっかり眠れなければ、朝になっても元気が出ないのは当然です。脳の情報処理機能が低下し、メンタルもフィジカルも調子が上がらないままの悪循環が続いてしまいます。上手く眠れない時には、医師にきちんと相談をした上で、適切な薬を服用して悪循環を断ち切ることが有効です。睡眠リズムを整えていくことは治療の大切な第一歩です。
休日は出来るだけゆっくりと過ごし、疲労回復に努めることも大事です。「土日はリフレッシュのために温泉へ」「友人と遊んでストレス発散！」等という人もいますが、メンタル不調の時にはレジャーよりも休息を優先させて下さい。その瞬間は楽しくて元気になっても、翌日に疲れがどっと襲ってくる、ということもよくあります。のんびり料理をしたり、家の近くを散歩したり、ゆったりとお風呂に浸かったり、好きな音楽を聴いたり、身体と心をリラックスさせる過ごし方を意識してみましょう。
有給消化→傷病休暇→休職発令
休職の決定が出たからといって、必ずしも即日、休職が適用されるとは限りません。多くの場合は、有給休暇を消化したのち傷病休暇を経て、休職発令というステップを踏みます。
有休を先に消化することが多いのは、休職が長期に渡った場合、保有している残有休が失効してしまうことがあるからです。有休であれば、給与はもちろん10割支払われますが、休職となると給与はゼロとなり、代わりに傷病手当が支給されます。傷病手当金の1日あたりの支給額は、「支給開始日以前12ヵ月間の標準報酬月額の平均÷30日×3分の2」で計算されます。標準報酬は、基本給のほか、歩合給や残業代、各種手当も対象となります。
また、有休で休んだ期間は勤続年数にカウントされますが、休職期間は除外されます。つまり、休職期間が長くなれば、将来の退職金にも影響するということです。経済的な不安を軽減するためにも、残有休をある程度使ってから休職、という配慮がなされることが多いでしょう。但し、これらは企業によって対応が異なります。休職時の収入にも直結することなので、会社側（人事）にきちんと確認をすることが大切です。
休職可能期間は就業規則を確認しましょう
休職制度は、元々ガンなどの長期療養が必要な病気を想定して制度設計がされました。福利厚生の一環として設けられており、会社によって、あるいは同じ会社でも社歴に応じて最長で休める期間が異なります。加えて、一般的に大企業ほど、休職可能期間が長い傾向があります。労働政策研究・研修機構の調査によれば、従業員数100名未満の中小企業では、休職期間の上限が1年未満の企業が約半数を占めるのに対し、1000名以上の大企業では「１年半～3年未満」と長期にわたる休職を認めているところが約6割に上がります。
最長で何か月休めるのか、休職中の手当はどのように計算、支給をされるか等は、原則として全て就業規則に定められています。規定の休職期間を満了しても復職しない場合は、自然退職となってしまうので要注意です。因みに自然退職とは、自己都合でも会社都合でもない、特別な会社措置です。いつまで休むことができるのか、また復職後、どのくらいの期間で休職期間がリセットされるのか等、事前に就業規則を確認しておきましょう。
休職中は、会社が加入する健康保険から「傷病手当」が支給されます。傷病手当は、先述のように給与の約3分の2ですが、健康保険料や厚生年金保険料を納めると実際に手元に入るのは約5割程度になってしまいます。企業によっては、休職時に所得保障保険に加入していたり、会社の互助会から見舞金が出たりすることもありますので、各会社の制度については、人事・総務部等に確認しましょう。
就業規則確認チェックリスト（休職前）
☑ 最長で休める期間は？
☑ 休職期間中の賃金支払いは？
☑ 傷病手当金など、利用できる制度はあるか？
☑ 休職期間は、勤続年数に算入されるか？
☑ 休職期間中、どの位の頻度で会社に状況を報告する義務があるか？
☑ 休職時、有休休暇を消化するか？
☑ 会社規定の休職期間が満了したらどうなるのか？
☑ 復職をする際は、いつまでに復職の診断書を出せばよいのか？
☑ 復職する時の手続きやプロセスは？
☑ 復職後、再度休職をする場合の通算方法は？
当院では、適応障害をはじめ、
うつ病、躁うつ病、睡眠障害(不眠症)、不安症、
心身症、自律神経失調症、強迫症、統合失調症、
大人の発達障害(ADHD、自閉スペクトラム症)、
月経前症候群(PMS)、月経前不快気分障害(PMDD)、
過敏性腸症候群(IBS)、ストレス関連障害など、
皆さまの抱えるこころのお悩みに対して、
心身両面からの治療とサポートを行っております。
監修者：
新宿ペリカンこころクリニック
院長 佐々木 裕人
資格等：精神保健指定医、精神科指導医・専門医
所属学会：日本精神神経学会
参考引用文献：『マンガで分かる休職サバイバル術』